1.引っ越し費用と家具家電の購入

住宅購入後に発生する確実な出費が「引っ越し費用」です。
これには、プロの引っ越し会社を雇う費用、新居で必要な家具や家電の購入費用が含まれます。
特に、新居での生活スタイルに合わせて家具や家電を新調する場合、思いの外、高額な出費となることが多いです。

2.収入の減少リスク

次に考慮すべきは、収入の減少リスクです。
退職や転職、さらには会社の業績悪化によるリストラなど、収入が減少する可能性は常に存在します。
このような状況に備えて、一定額以上の貯金を手元に残しておくことが非常に重要です。

3.突発的な支出・未来のライフプラン

住宅購入後、新居での生活が始まると、予測できない突発的な支出が発生する可能性があります。
例えば、水漏れや電気設備のトラブルなど、急な修繕が必要になるケースも考えられます。
また、子供の教育費や老後の生活費など、将来的に必要な費用も見据えて、貯金を計画的に残しておくことが賢明です。

＊手取り月収の3～4カ月分を基準に

住宅を購入する際、多くの人が頭金や諸費用に貯金を使い切ってしまいがちです。
しかし、そのような状況は避けることが推奨されています。
一般的な指標としては、特にサラリーマンの家庭では、手取り月収の3～4カ月分を貯金として確保することが推奨されています。

＊雇用の安定性を考慮

サラリーマンであれば、会社が破綻した場合や解雇された場合でも、大体1カ月後からは失業手当が支給されます。
一方で、自己都合での退職の場合は、失業手当の支給が約4カ月後からとなります。
このような状況を考慮し、手取り月収の3～4カ月分の貯金を確保することが、将来的な安全性を高めるために重要です。

住宅を購入する際には、頭金だけでなく、手元に残す貯金額も非常に重要です。
引っ越し費用、予測していない出費、収入の減少リスク、未来のライフプランなど、多くの要素を考慮に入れて貯金を計画する必要があります。
具体的には、手取り月収の3～4カ月分を目安に、そして雇用状況や生活費、緊急費用にも目を向けて、しっかりとした貯金計画を立てましょう。