マンションを購入する際の初期費用は、物件価格の一部を占めます。
新築マンションと中古マンションで異なる初期費用について、具体的な目安をご紹介します。

新築マンションの場合、物件価格の3％から5％程度が初期費用の相場とされています。
例えば、3000万円の新築マンションを購入する場合、初期費用の目安は90万円から150万円ほどです。
この初期費用は、頭金として用意する必要があります。

中古マンションを購入する際は、初期費用が新築マンションより多くなります。
中古マンションの初期費用は、物件価格の約6％から8％程度といわれており、同じ3000万円の場合、初期費用の目安は180万円から240万円ほどです。
新築マンションと比べて、初期費用が多く必要となることに留意しておきましょう。

＊初期費用の内訳

初期費用には、住宅ローンの申し込みに必要な諸経費・諸費用と、登記の際に必要な諸経費・諸費用、その他の諸経費・諸費用が含まれます。
以下に、それぞれの内訳を詳しく見ていきましょう。

1.住宅ローンの申し込みに必要な諸経費・諸費用

・住宅ローンの事務手数料
・住宅ローンの保証料
・印紙税
・火災保険料

2.登記の際に必要な諸経費・諸費用

・司法書士報酬
・登録免許税

3.その他の諸経費・諸費用

・売買契約書に貼る印紙税
・不動産会社に支払う仲介手数料
・その年の固定資産税・都市計画税
・不動産取得税
・修繕積立金・管理費の一時払い
・新居への引っ越し費用
・家具・家電の新調費用

これらの諸経費・諸費用が初期費用の構成要素となります。
マンション購入の際には、これらの費用をしっかりと把握し、資金計画を立てることが大切です。

1.仲介手数料が安い不動産会社を探す

初期費用の一部である仲介手数料は、不動産会社によって値引きが可能な場合があります。
ただし、特に人気のある中古物件では、仲介手数料の値引きが難しいこともあるため、注意が必要です。

2.住宅ローンの選択肢を検討する

住宅ローンの金利だけでなく、保証料や手数料も比較検討しましょう。
金融機関ごとに異なるため、総額を計算して最適な住宅ローンを選択することが大切です。
長期間にわたり返済するものなので、慎重に選びましょう。

3.火災保険の契約内容を吟味する

火災保険の保険料は、補償内容によって異なります。
必要のない補償内容を削減することで、契約内容を吟味して保険料を抑えられます。
さらに、複数年契約を検討すると、保険料が安くなることもあります。

4.不動産登記を自分で行う

不動産登記を自分で行える場合、司法書士に支払う手数料を節約できます。
ただし、抵当権設定登記のように、一部手続きは金融機関の協力が必要なため、十分な準備と了承が必要です。
自己責任で行う際は、法的アドバイスも受けることを検討しましょう。

初期費用の計画とコントロールが、マンション購入において非常に重要です。
新築マンションと中古マンションの初期費用の違いや内訳を詳しく理解し、初期費用を抑える方法を知ることで、快適なマンションライフへの第一歩を踏み出しましょう。
賢く計画的に、理想のマンションを手に入れるために、今回の情報を活用してください。